低金利時代の購入は、支払いが楽なだけでなく、借入金額のアップも可能となり、ワンランク広いタイプの検討など、購入時の選択の幅を大きく広げてくれます。僅か数パーセントの違いでも、大きな影響を及ぼしてしまうんです!
同額借入3000万円の場合の返済比較(3LDK、4LDKクラス)
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月々224058円 |
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月々117120円 |
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月々105240円 |
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月々90393円 |
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※金利の数値は銀行により異なりますので、ご了承ください。
※35年ローンの場合月々返済額
購入する時期の経済状況により同じ価格の物件でもこれだけ支払いが変わってしまいます。
同額返済90393円の場合の購入可能額比較
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購入可能額1210万円 |
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購入可能額2310万円 | ||
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購入可能額2576万円 | ||
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購入可能額3000万円 |
※金利の数値は銀行により異なりますので、ご了承ください。
※購入する時期の経済状況により同じ価格の物件でもこれだけ支払いが変わってしまいます。
平成20年12/末までに住宅ローンを組みご入居できれば、最大160万円を10年と15年のどちらかで所得税の還付を受けられます。
2000万円住宅ローンを組んだ場合、
例1
1年目~ 6年目 年間最大還付額=2000万円×1% =20万円
7年目~10年目 年間最大還付額=2000万円×0.5%=10万円
10年間の合計160万円
例2
1年目~10年目 年間最大還付額=2000万円×0.6%=12万円
11年目~15年目 年間最大還付額=2000万円×0.4%= 8万円
15年間の合計160万円
例えば・・・
年収500万円 独身の場合 所得税年間約25万円ですので3000万円のローン残高が残っていた場合20万円の所得税の還付を受けられます。
20万円÷12=¥16,666 月々で16666円戻ってくる計算
金利1.4%返済額 90393円-所得税還付月額16666円=月々73727円
3000万円の物件がたった73727円の返済で購入ができてしまいます。※別途管理費、修繕積立金がかかります。
住宅金融公庫はすでに廃止を決定。景気回復に伴い、ゼロ金利政策の解除と連動して銀行金利も上昇します。ただひとついえるのは、今考えれば家賃並みで考えられることが、今後は考えづらくなってゆくということです。いずれ購入することを考える方なら今考えるのが得策です。
所得税の減税を考えて2通りの控除方法がございます。各個人の所得税額やローン残高によって有利な方をお選び下さい。
※登記簿で床面積が50㎡以上の物件に適用されます。
